WHOIS から RDAP へ — 2018 年以降に見えなくなった情報と、今も見える情報

ドメインの登録者を調べる仕組みとして長く使われてきた WHOIS は、gTLD では役目を終えました。いまは RDAP(Registration Data Access Protocol)が公式の照会手段です。あわせて、登録者の氏名や住所などの個人情報は、原則として公開されなくなりました。

経緯

時期 出来事
2015 年 IETF が RDAP の仕様を RFC 7480〜7484 として公開(2021 年に RFC 9082・9083 へ改訂)
2018 年 5 月 EU の一般データ保護規則(GDPR)の適用開始に合わせ、ICANN が「暫定仕様」を採択。登録者の個人情報を原則非公開に
2019 年 8 月 gTLD のレジストリとレジストラに RDAP の提供を義務化
2023 年 11 月 非公開の登録情報への開示請求を取り次ぐ「RDRS」を ICANN が試行開始
2025 年 1 月 28 日 gTLD の WHOIS(ポート 43 の文字の照会)の提供義務が終了し、RDAP が公式の照会手段に
2025 年 8 月 21 日 暫定の扱いに代わる「登録データポリシー(Registration Data Policy)」が発効

WHOIS と RDAP の違い

WHOIS は 1980 年代からある簡素な仕組みで、決まった書式がなく、文字コードの扱いも定まっていませんでした。どのサーバーに聞けばよいかも利用者が知っている必要がありました。

RDAP は HTTPS で照会し、結果を JSON で返します。主な違いは次のとおりです。

  • 書式が決まっている:項目名が標準化され、プログラムで読みやすい。
  • 問い合わせ先が自動で分かる:IANA が TLD ごとの RDAP サーバーの一覧(ブートストラップ)を公開している。
  • 日本語などを扱える:国際化ドメイン名や各国語の表記に対応する。
  • 見せる範囲を分けられる:認証した相手にだけ多くの項目を返す、といった制御ができる。

いま公開されている情報

gTLD の RDAP で誰でも確かめられる主な項目です。

項目 内容
レジストラ 登録を取り次いでいる事業者の名前と IANA ID
登録日・更新日・有効期限 登録の履歴と期限
ステータス 移管ロックや失効の状態(clientTransferProhibited、redemptionPeriod など)
ネームサーバー 委任先の DNS サーバー
DNSSEC 署名されているか(DS レコードの有無)
不正利用の連絡先 レジストラの abuse 窓口のメールと電話

登録者の国や都道府県だけを表示するレジストラもあります。

伏せられている情報

登録者・管理者・技術担当者の氏名、住所、電話番号、メールアドレスは、個人であれば原則として表示されません。代わりに「REDACTED FOR PRIVACY」などの表示や、連絡用の転送フォームが示されます。

法人の登録者について、どこまで公開するかはレジストラの判断に委ねられている部分があります。

伏せられた情報を知る必要があるとき

商標の侵害や不正利用への対応などで登録者を知る必要がある場合は、次の窓口があります。

  1. レジストラの開示請求窓口:各レジストラが定める手続きで、正当な理由を示して請求する。
  2. ICANN の RDRS:請求をまとめて該当するレジストラへ取り次ぐ。開示するかどうかの判断はレジストラが行う。
  3. 紛争処理:ドメイン名の紛争は UDRP などの手続きで扱われる。

RDAP で調べる方法

ブラウザや RDAP 対応の検索サイトのほか、コマンドでも照会できます。.com のドメインなら次のとおりです。

curl -s https://rdap.verisign.com/com/v1/domain/example.com

TLD ごとの照会先は、IANA のブートストラップ一覧(https://data.iana.org/rdap/dns.json)で確かめられます。

レジストリの RDAP は登録の基本情報を、レジストラの RDAP はより詳しい連絡先関連の情報を返します。結果に含まれる「related」のリンクをたどると、レジストラ側の情報を見られます。

ccTLD の扱い

.jp などの ccTLD は、各国の管理組織の方針で情報の公開範囲と照会の仕組みが決まります。.jp の登録情報は JPRS の WHOIS で公開されており、公開項目は JPRS の規則に従います。

参考資料

更新履歴

  • 2026-11-15 公開

執筆

中澤祐樹(ライトセンド株式会社 代表)— 元 GMO グループ子会社 No.2。独立後、IP 分散サーバー約 1,000 台を運営。電気通信事業者(届出 A-26-13820)としてドメイン・DNS・ホスティングを扱う。プロフィール